建築物の用途（居住用施設や文教施設、医療福祉施設、商業施設、工場など）を変更すること。
ただし用途地域または特殊建築物の位置の規定によって用途が制限されている場合は、それらの規定上違反となる用途への変更はできない。
通常は、店舗や工場・倉庫の一部または全部を住居に変更する、あるいはその逆のケースが多い。
また用途変更する場合は、建築確認や完了検査の手続きが準用させれる。